現場へ出向く手間を減らし、指示出しをスムーズに。乱立するツールを直感的な運用へ導いた伴走アプローチ

株式会社マコト

株式会社マコト 営業部
チームリーダー 舞原 裕也 氏
https://www.makoto-net.jp

株式会社マコトロゴ

ICT技術の導入支援とレンタル事業の2つの柱で中国地方の建設・土木業界を支えるマコト。デジタルサイネージをはじめとするIoTシステムからオフィス什器まで幅広い製品を現場にあった形で提供し、現場の始まりから終わりまでの伴走を強みとしています。
今回は、岡山県の建設現場へ「サイトダイバー」を提案、導入していただいた同社営業部のチームリーダー舞原氏にお話を伺いました。

舞原裕也氏

舞原 裕也 氏

プロフィール
営業一筋17年。岡山県を拠点に無数のICTツールから「お客様の目線」で最適解を見つけ出す伴走型パートナー。デジタルサイネージ等を中心としたICT分野に明るく、現場の課題に応じて最適なメンバーをアサインする柔軟なチーム編成を牽引。メーカーと現場の架け橋として双方のニーズを的確に結びつける役割を担う。

目次

  • ・乱立するシステムを集約、現場の「モヤモヤ」を解消
  • ・無数のツールから「サイトダイバー」を選んだ理由と、決め手となった対応力
  • ・時短効果と環境改善を実現、副産物の「防災拠点化」が新たな価値に

乱立するシステムを集約、現場の「モヤモヤ」を解消

マコトのお客様が抱える、建設現場特有の課題とはどのようなものですか?

舞原:建設現場のICT化が急速に進む一方で、現場の担当者は特有の「モヤモヤ」を抱えています。新しいシステムの情報は知っていても、「導入後にどう活用すればよいのか」「現場の職員が運用できるのか」といった運用ノウハウに対する不安や知識不足が導入のハードルとなっています。さらに、システムは初期費用やランニングコストがかさむ割に費用対効果が見えにくく、社内の決裁が下りづらいという課題もあります。また、ネットワークカメラや気象情報、各種IoTシステムなど、日常的に使用するツールがバラバラに存在し、それぞれ個別の画面で確認しなければならないという不便さも常態化しています。

インタビューの様子

無数のツールから「サイトダイバー」を選んだ理由と、決め手となった対応力

数あるICTツールの中から、「サイトダイバー」に注目した理由は何でしょうか?

舞原:特定の製品・メーカーに縛られないマコトは、世の中にある無数のICTツールの中から、フラットな目線でシステムを選定できる強みがあります。多くのお客様が既に「みまわり伝書鳩」やネットワークカメラを導入されていますが、これに加えて気象情報などを連携し、一つの画面で集約して確認できる点に興味を持ったのがきっかけです。

顧客に対してどのようにサイトダイバーの提案を行ったのですか?

舞原:提案にあたっては、あえてダッシュボードといった表現は行わず、「これとこれが一つの画面で見られると見た目も運用もカッコよくなりますよ」と心理的ハードルを下げつつ、乱立するシステムを直感的に使いやすい形へ一元化するアプローチをとりました。

導入にあたって最終的な決め手は何でしょうか?

舞原:メーカーであるDTSインサイトの圧倒的な対応スピードと、柔軟な伴走力です。現場特有の複雑な調整や些細な質問、時には無理難題とも思える改善要望に対しても、DTSインサイトは単に「持ち帰って検討する」で終わらせず、「この形であれば実現できる」という代替案をスピーディーに提示してくれました。こうした「一緒に作り上げていく」姿勢が社内や現場担当者の信頼を生み、「もっとこんな風に使えないか」と次々に意見が飛び交う好循環を生み出しています。システムをただ提供するだけでなく、現場の目線に立って共に課題解決へ向かうパートナーシップが、導入の大きな決め手となりました。

時短効果と環境改善を実現、副産物の「防災拠点化」が新たな価値に

サイトダイバーの導入により、現場ではどのような効果が得られたのでしょうか?

舞原:現場の状況を把握するために直接出向く回数が減り、遠隔地から的確な指示出しが可能になるなど、大幅な時短に繋がっているという声をいただいています。
気象情報はリアルタイムで確認できるため、作業の継続や中止の判断においては、より迅速な判断につながることを期待しています。

現場の環境改善が、「防災拠点化」という新たな価値を生んでいると伺いました。

舞原:サイトダイバーによる情報インフラと弊社が手配する仮設ハウスや設備は作業拠点にとどまらず、災害時に地域住民へ開放できる「防災拠点」としての機能が期待されています。
ダッシュボード化された画面をデジタルサイネージとして活用することで、近隣住民へのリアルタイムな情報発信も可能となります。現場の環境改善という本来の目的を果たしつつ、この「防災拠点化」という副産物が、地域共生を目指すお客様(ゼネコン様)の取り組みを後押しし、地域に貢献する現場づくりをお手伝いできる強みとなっています。

今後、弊社がお役に立てることはありますか?

舞原:提案から導入まで手厚く伴走いただいたDTSインサイトからは、「とにかくサイトダイバーをより良いプロダクトにしたい」という並々ならぬ熱意を感じました。
今後、自社プロダクトを開発するような機会があれば、ぜひまたパートナーとして一緒に挑戦できたら嬉しいですね。

※掲載している情報は、2026年7月時点のものです。